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蓄電池の容量の選び方｜何kWhが必要？夜の使用量・停電対策・補助金から決める

最終確認日：2026年10月10日　運営：潮文

蓄電池の容量は、「太陽光が発電していない時間に使う電気の量」と「昼に余る太陽光の電気の量」の小さいほうを目安にすると、ムダが出にくくなります。環境省の調査では、2023年度の世帯あたりの年間電気消費量は14.1GJでした。1kWh＝3.6MJで換算すると約3,900kWh、1日あたり約10.7kWhです。容量を大きくするほど費用も上がるので、使い切れない容量を買わないことが大切です。

容量を決める3つの視点

視点考えること容量への影響
1. 自家消費夜に使う電気の量と、昼に余る太陽光の量小さいほうを超える容量は、ためきれない・使いきれない
2. 停電対策停電中に使いたい家電と時間冷蔵庫や照明だけか、エアコンやIHまで使うかで変わる
3. 補助金と費用補助額が容量で変わるか、1kWhあたりの価格容量に比例する補助（東京都など）と、定額の補助（横浜市・埼玉県など）で最適な容量が変わる

手順1：自分の家の使用量を調べる

  1. 電力会社の会員サイトで、時間帯ごとの使用量を見る： スマートメーターの家庭なら、30分ごとの使用量を確認できるサービスが多くあります。夕方から翌朝まで（太陽光が発電しない時間）の合計を、季節ごとに見ておきます。
  2. 売電の明細で、余った電気の量を見る： 太陽光がある家庭なら、検針票や売電の明細に月ごとの売電量が載っています。日数で割ると、1日あたりの余りの目安になります。
  3. 小さいほうを容量の目安にする： 夜の使用量と、昼の余りのうち、小さいほうが「毎日ためて使い切れる量」です。

計算例（仮の数字）

項目例の家庭
夕方〜翌朝の使用量1日あたり7kWh
昼に余る太陽光1日あたり9kWh（春・秋）
毎日ためて使える量7kWh（小さいほう）
容量の目安実際に使える容量で7kWh前後

冬は発電量が減り、夏はエアコンで夜の使用量が増えるなど、季節で変わります。1年を通して見ると、余りがためきれない日も、ためた電気が足りない日もあります。

定格容量と「実際に使える容量」は違う

カタログに大きく書かれている容量と、実際に使える容量は同じではありません。補助金の書類などでは、次のように区別されています。

容量の種類意味
定格容量電池（セル）の定格容量・公称電圧・セル数をかけて計算した値
初期実効容量JEM規格で定められた方法で計算した、実際に取り出せる電力量（計算値と計測値の低いほう）

初期実効容量は、定格容量より小さくなります。容量を比べるときは、初期実効容量どうしで比べましょう。川崎市の補助金のように、初期実効容量で補助額を計算する自治体もあります。

また、蓄電池は使ううちに少しずつ容量が減ります。メーカーの容量保証（何年後に何％の容量を保証するか）も確認しておくと安心です。

停電対策から考える

停電時にどれだけ使えるかは、容量だけでなく、蓄電池の出力（kW）とつなぎ方でも変わります。

停電対策を重視するなら、「何を・何時間使いたいか」を決めて、消費電力（W）×時間で必要な量を見積もります。家電の消費電力は、本体のラベルや取扱説明書で確認できます。

補助金で最適な容量が変わる

補助の仕組み自治体の例（2026年度）容量の考え方
容量に比例東京都（1kWhあたり10万円、上限120万円）容量を増やすと補助も増える。ただし上限と、助成対象経費以内という条件がある
容量の区分で上限が変わる福岡市（9.0kWh未満15万円／14.0kWh未満30万円／14.0kWh以上45万円）区分の境目の前後で補助額が大きく変わる
定額横浜市（12万円分）、埼玉県（10万円）、千葉市（7万円）補助額は容量で変わらないので、必要な容量に絞るほうが負担が小さい

使える補助金は、補助金シミュレーターで容量を変えながら試算できます。自治体ごとの条件は地域別の蓄電池補助金にまとめています。

費用とのバランス

国の補助事業（2025年度、SII）の目標価格は、1kWhあたり12.5万円（税抜・工事費込み）でした（国が補助の対象とした上限の水準で、平均価格ではありません）。容量が2kWh増えると、目標価格の計算で約25万円の差になります。使い切れない容量は、費用だけが増えて回収が遅くなります。

回収年数の考え方は蓄電池は元が取れる？、価格の目安と見積書のチェックは家庭用蓄電池の価格相場で詳しく扱っています。

見積もりで確かめること

出典

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