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卒FIT後はどうする?売電先の変更・蓄電池・何もしない場合を比較【2026年】

最終確認日:2026年10月10日 運営:潮文

FITの買取期間が終わったあとの選択肢は、大きく「売電を続ける(売り先を選ぶ)」と「自家消費を増やす(蓄電池・電気自動車など)」の2つです。資源エネルギー庁によると、買取期間が終わる6〜4か月前を目安に、今の買取事業者から通知が届きます。通知が来たら、まず契約が自動で続くかどうかを確認しましょう。

手続きをしないとどうなるか

資源エネルギー庁のQ&Aでは、次のように説明されています。

東京電力エナジーパートナーの場合、FIT満了まで同社に売っていた家庭は、満了後に自動で「再エネ買取標準プラン」(買取単価8.50円/kWh、税込)に移ります。

選択肢の比較

選択肢内容向いている家庭注意点
今の会社で売電を続ける自動継続されるプランで売る手間をかけたくない単価はFIT期間より大きく下がる(例:東京電力の標準プランは8.50円/kWh)
売電先を変える別の小売電気事業者と契約して売る少しでも高く売りたい電気の購入契約とのセット条件などを確認する
蓄電池で自家消費余った電気をためて夜に使う夜の電気使用が多い機器の費用がかかる。補助金と回収年数を確認する
電気自動車・V2H車に充電する、車から家に電気を送る電気自動車を持っている・買う予定機器の費用と、車の利用時間との相性
エコキュートの昼間沸き上げ昼の余った電気でお湯を沸かすエコキュートを使っている機種や設定で対応できるか確認する

売電を続けるか、蓄電池で使うか

東京電力エリアで計算すると、買う電気は1kWhあたり約40.63円(従量電灯B第2段階+再エネ賦課金、燃料費調整額を除く)、卒FIT後の標準の売電単価は8.50円です。余った電気を売らずに使うと、1kWhあたり約32円の差が生まれます。

ただし、蓄電池は購入費用がかかるため、補助金を使えるかどうかで損得が大きく変わります。具体的な計算は蓄電池は元が取れる?、使える補助金は補助金シミュレーターで確かめられます。既設の太陽光に蓄電池を足すときの方式と自治体別の補助は、太陽光に蓄電池を後付けする費用と補助金にまとめています。

太陽光パネルはその後も使える

資源エネルギー庁は、太陽光パネルは一般に20〜30年以上発電できるとしています。買取期間が終わっても、発電はそのまま続けられます。

卒FITの前にやっておくこと

  1. 買取期間が終わる日と、通知の内容(自動で続くか)を確認する
  2. 売電明細で、毎月の余った電気の量(kWh)を確認する
  3. 電気料金の明細で、夜の使用量と契約プランを確認する
  4. 蓄電池を考えるなら、補助金と見積もりを早めに確認する(補助金は予算に達すると終わります)

出典